虎視眈々ー英会話学校

日経です。

イーオン（東京・新宿）など英会話教室各社が相次ぎ、小学生向けのサービス内容を見直している。文部科学省が2020年度から小学校の英語教育を強化する方向で検討していることに対応するのが狙いだ。数少ない成長市場だけに学習塾も顧客を奪おうと手を打っており、早くも競争が過熱している。

　「美しい無人島を守るための３つのルールを英語で考えましょう」――。イーオンが14日、記者会見で披露した小学５～６年生用の新教材は従来版から大きく変わった。

　子どもたちは自ら考え、意見を主張する力を付ける必要がある。プレゼンテーションするときの態度や姿勢といったスキルも手ほどきする。

　単に読み書きできるようにするだけではなく、長めの文章を速読して大意を把握するという課題も盛り込んだ。分からない単語があっても読み飛ばしながら必要な情報を取り出す能力を養う。

　これまでの教材より難易度を高めに設定した。小学６年生までに「中学卒業レベルの英検３級の英語力を身に付けさせるのが目標」（同社）という。

　文部科学省は次期の学習指導要領改訂で20年度から英語を小学５～６年生の正式な教科とし、外国語活動を小学３年生からに前倒しする方向で検討している。知識に限らず表現力も重視していく考えだ。「明治以来の教育改革だ。英語教育が大きく変わろうとしている」。同日、都内にある本社で開いた記者会見でイーオンの三宅義和社長は期待を募らせる。

　英会話大手のＥＣＣ（大阪市）は小学生向けの教材を18年から順次、新しい内容に切り替える。ベルリッツ・ジャパン（東京・港）も小学３～６年生の教材を刷新した。外国の祭りなど文化を紹介する写真を多く盛り込んで文字を減らし、写真を通じた講師と生徒との会話を重視。思考力や表現力を高めていくことを目指す。

　矢野経済研究所によると中学生までの子ども向け英会話の市場規模は14年度で990億円。15年度では14年度比11％増の1100億円を見込む。英語教育への保護者の関心も高まっており、異業種や学習塾の間でも需要取り込みを狙う動きが広がっている。

　教育サービスや人材派遣のヒューマンホールディングスは10月にも小学生向けの英会話教室事業を始める。日本人講師から構文や単語を直接学びながら、オンラインでフィリピンの外国人講師から英会話レッスンを受けることができる。討論や交渉ができる水準まで英語力を高める下地をつける狙いだ。

　学習塾各社も相次いで新たな手を打つ。早稲田アカデミーは小学５～６年生を対象としていた英語塾について、小学１～４年生も受け入れられるようにする方針だ。10月から都内１カ所で試験的に低学年を集める。栄光ホールディングス（東京・千代田）は10年に傘下に入れたシェーン英会話で子ども向けの教室数を増やしている。

　児童数が減少傾向にあるなか、子ども向け英会話市場は拡大が見込める数少ない分野。学習指導要領の改訂は５年も先だが、業種の垣根を越えた生徒の争奪戦が激しくなっている。

やはり、動き始めています。しかもイーオンのように2020年を意識すると、学習塾は太刀打ちできるのでしょうか？